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オフィスを完全閉鎖して“事業実態のある”ペーパーカンパニーになりました

気づけばインターリンク勤続十数年になる、ちょっとオタクなOL(オタクレディ)里子がインターリンクのあれこれをご紹介します。

今回は里子入社以来の大事件、インターリンクが“事業実態のある”ペーパーカンパニーとなり、オフィスを完全閉鎖した経緯について。

・すでにエイプリルフールで予言されていた?

2009年よりエイプリルフールには嘘をつき続けているインターリンクの
2020年4月1日の嘘は「オフィス閉鎖!テレワークに完全移行したおかげで毎月社員旅行をするインターリンクの社長が、ロケフリな働き方を提唱」でした。まさかこの時は現実化するなど夢にも思わず・・・

オフィス閉鎖

え!? このイケメンが社長!?(エイプリルフール用の偽物です)
以下、インターリンク代表横山正(本物)より。

【エイプリルフールについて 
株式会社インターリンク 代表取締役 横山正】

当社は2009年より、エイプリルフールに嘘をつき続けています。
単なる冗談のような嘘ではなく「夢のある嘘」、「みなさまに気づきを与えられる嘘」になるようにしています。「オバマ大統領が、.obama を申請した」(2009)は、個人でもドメイン申請できるという夢と、いまは、新ドメインを申請できるという気づき、を与えるものとして考えられました。
現在、新型コロナウイルスで世界は大変な状況でエイプリルフールどころではない、という方々も大勢いらっしゃいます。その一方で、外出禁止で自宅に籠もらざるを得ない方々も多く、娯楽をネットに求め、動画サイトが混雑しているという状況も見受けられます。このような時こそ、少しでも明るい話題を提供したいと考え、本年もエイプリルフールを実施させていただくこととしました。テレワークでこんな未来があるかもしれない、という嘘とさせていただきました。世界中の人々が連帯して、このウイルスに打ち勝つ日が1日も早く来ることを願ってやみません。

・2020年6月1日オフィス完全閉鎖

エイプリルフールから2ヶ月後、まさかの嘘が現実となりインターリンクは実際に池袋サンシャインのオフィスを閉鎖しました。クロ現やめざましテレビなどのテレビ取材も・・・

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インターリンクはオフィスを閉鎖して、単なる在宅ワークではない、ノマドワーク(在宅+WeWork)へ完全移行します

インターネットサービスプロバイダーの株式会社インターリンク(東京都豊島区、代表取締役:横山正、以下インターリンク)は、オフィスを閉鎖し、6月1日より全社員33名の勤務スタイルを、好きな場所で仕事をする「ノマドワーク」(在宅+WeWork)へ移行することをお知らせします。

代表取締役の横山(以下、横山)は、オフィスの縮小や100%在宅テレワークではなく、オフィスの廃止とノマドワークとすることを決定しました。ノマドワークとは、ノートパソコンや携帯端末等を用いて、特定の職場を持たない働き方のことで、「Nomad(ノマド)」は遊牧民を意味します。インターリンクのノマドワークは、リモートワークを主体とし、WeWorkのコワーキングスペースを活用したロケーションフリーな働き方です。社員全員に「Weメンバーシップ契約」を付与し、社員は在宅もしくはWeWorkの好きなワークスペースで働くことが可能となります。100%在宅テレワークとしない理由は、定期的に自宅以外で働くことにより、外部から受けた刺激を仕事に反映することを目的としているからです。

毎年実施しているエイプリルフール企画において、2020年は「オフィス閉鎖!テレワークに完全移行したおかげで毎月社員旅行をするインターリンクの社長が、ロケフリな働き方を提唱」を発表しましたが、嘘が現実となります。インターリンクは、1995年よりインターネットサービスプロバイダー事業を開始、20年以上に渡ってサンシャイン60にオフィスを構えて参りました。2006年9月には、社員が電話対応により神経衰弱状態となったことを受け、電話サポートを廃止。2010年からは定期的にテレワークを実施していることもあり、オフィス閉鎖へのハードルは高くありませんでした。
オフィスを廃止したことにより、インターリンクはペーパーカンパニーとなります。登記住所に誰もいないという意味ではペーパーカンパニーですが、事業実態のあるペーパーカンパニーになります。リアルミーティングは必要に応じて、WeWorkもしくはサーブコープの会議室で行います。社員間コミュニケーションを図るため、これまで以上にチームビルディングには力を入れ、月1回の誕生会、年3回の懇親会、年1回の運動会はもちろん、社長とおいしいものを食べる会、社員旅行などはこれまで以上に活発に行う予定です。横山はノマドワークに切り替わることについて、「幼稚園から大学院に飛び級するくらいの変化。自らの自覚と責任で行動するのが基本となる」とし、社員には「専門性をもった知識を生かして仕事をする」、「具体的な指示がなくとも自ら考え行動する」、「必要なITリテラシーを備え、新たなテクノロジーに適応する」、以上を求めています。
リアルオフィスは無くなりますが、今後もさまざまな上級者向け(使う人のあまりいない)の特殊な(微妙な)サービスを提供して参ります。

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